2019年2月のキックオフミーティングで冒頭に発表された「チーフレジデント宣言」と題する野木真将氏による基調講演の内容を3回（Part1-3)に分けて紹介したいと思います。 Part1の全体テーマは、「日本の卒後医学教育を取り巻く環境変化」 　教えないといけないことが増えている環境変化に対応するには、従来の方法（医学知識の伝達を中心とする卒前教育を終えて、いきなり業務プロセスに慣れて労働力として高く期待される卒後教育）だけではなく、よくデザインされた新しいカリキュラムと、それを現場に落とし込むときに研修医の声を代表する人材を意思決定のテーブルに就かせる必要があるのではないでしょうか？ 基調講演は、上のスライドのような質問提起から始まりました。会場の参加者は「いいえ」と首を横に振ったり、首をかしげたりしていましたが、ここでいう「21世紀のニーズ」とはどういうことでしょうか？ 例えば「敗血症」という状態に対する対応として、抗生剤普及前の1920年代まではどのように治療していましたか？　答えは「瀉血（しゃけつ）」でした。それが今の研修医はどうでしょう？初期大量補液、抗生剤、画像での熱源検索、気管内挿管からの人工呼吸管理、中心静脈カテーテル挿入からの昇圧剤投与、なんなら血液透析まで指示する必要も出てきます。さらに今では早期離床からのせん妄予防、抗生剤の適正使用までの、「医療の質管理」までついてきます。全然違いますよね？ 　 感染症領域の一部だけを見ても、研修医のトレーニング方法も100年前と一緒ではダメだということです。 　 教育とは、「今」だけではなくて、学習者が10年後、20年後に必要となるスキルや知識を習得して実践してもらうことでもあります。では10年後、20年後の日本の医療はどのようになっているでしょうか？ 日本の医療の未来予想図とは？ 2025年にはSilver Tsunamiと呼ばれる現象、つまり国民の4人に1人が後期高齢者という時代に突入します。外来、病棟、ICUなどが高齢者で溢れるわけです。もうすでにその兆候が見られますよね？ 　将来を見越して、医学部や卒後研修で老年医学を教えていますか？ せん妄、認知症、高齢者うつ、転倒、不眠、便秘、ポリファーマシー、終末期医療、緩和ケアなどは「どこが専門？家庭医？内科医？」と言っている場合ではなく、全ての医療従事者が知っておくべき分野と言えます。 同じく2025年には世界保健機構（WHO）が糖尿病と診断される人が12人に1人と予想しています。<Diabetes Care 1998 Sep; 21(9): 1414-1431> こんなに血糖測定装置やインスリン製剤が発達しているのにも関わらず、なぜ患者は減らないのでしょう？これから生活が変化する発展途上国の外食産業や車社会による運動不足という要素もありますが、他にも医療従事者、特に医師が患者の行動変容を促すような診療や説明をしていないからかもしれません。 　研修内容にMotivational interviewingとか、多職種チームによる患者指導と外来フォローを盛り込んでいますか？ワークショップなどで練習させていますか？ さらに先の2035年を目標として厚生労働省が保健医療のあるべき姿を発表しています。その基盤として、イノベーション環境、次世代型の保健医療人材を含んでいます。 2019年春に医学部に入学した医学生たちが卒業して専攻医研修まで修了するのが2030年になる計算ですので、そう遠い未来ではありません。今の医学部カリキュラムに「次世代」の要素はどれほどあるでしょうか？その指導医となるのは今の研修医たちです。 多職種連携、Transition of care, 患者安全、医療の質改善、High Value careなどを今の研修医たちは学んでいますか？ 一般市民にとっては「次世代」というとテクノロジー面が真っ先に浮かぶかもしれませんが、すでにテクノロジーは生まれており、技術が成熟してから後付けで法的整備や教育内容を検討していては国際競争についていけないかもしれません。 ビッグデータを利用した臨床研究の手法、Internet of things (IoT)の医療機器への応用、Personal Health Record (PHR)を利用した病診連携、インターネット5G時代による遠隔医療の可能性、そして人工知能（Artificial…